海軍艦政本部

海軍艦政本部（かいぐんかんせいほんぶ Naval Technical Department）

沿革

• 明治33(1900)年5月20日、海軍省の外局である海軍艦政本部を東京に設置。本部長を置き海軍大臣に隷属させる。第一部ないし第四部を置く。
  • 第一部：兵器・造兵廠・造兵官担当
  • 第二部：艦営需品、炭山および炭庫担当
  • 第三部：艦船の船体、造船廠、造船官担当
  • 第四部：艦船の機関、機関官担当
• 大正4(1915)年10月1日、海軍技術本部と改称。計画部門を海軍艦政部として分離。
  • 第一部：砲熕兵器、甲鉄
  • 第二部：水雷兵器、航空機、水路計器
  • 第三部：電気兵器
  • 第四部：艦船の船体
  • 第五部：艦船の機関
• 大正5(1916)年4月1日、海軍艦政部を廃止し海軍省艦政局を設置
• 大正8(1919)年4月1日、第六部を新設。航空機担当
• 大正9(1920)年10月1日、海軍艦政本部と再改称、海軍省艦政局を廃止。海軍艦政本部に総務部、第一部ないし第七部を置く
  • 第一部：砲熕兵器、火薬、光学兵器および甲鉄
  • 第二部：水雷兵器および水路計器
  • 第三部：電気兵器
  • 第四部：艦船
  • 第五部：機関
  • 第六部：航空兵器
  • 第七部：潜水艦
• 大正12(1923)年4月1日、第一部に第一ないし第三課を置き、第二部以下も整理
  • 第一部第一課：砲熕兵器・火薬類・爆弾関係兵器・光学兵器および甲鉄担当
  • 第一部第二課：水雷兵器および水路兵器担当
  • 第一部第三課：電気兵器担当
  • 第二部：航空兵器
  • 第三部：潜水艦
  • 第四部：艦船
  • 第五部：機関
• 昭和2(1927)年4月5日、海軍航空本部の新設にともない第二部を廃止、以下順次繰り上げ。
  • 第一部第一課：砲熕兵器・火薬類・爆弾関係兵器・光学兵器および甲鉄担当
  • 第一部第二課：水雷兵器および水路兵器担当
  • 第一部第三課：電気兵器担当
  • 第二部：潜水艦
  • 第三部：艦船
  • 第四部：機関
• 昭和2(1927)年7月23日、臨時艦船建造部を置き、川崎造船所の艦船建造事務を引き継ぐ
• 昭和3(1928)年3月1日、第一部第三課を第二部とし、潜水艦担当を新設の第五部に移す
  • 第一部第一課：砲熕兵器・火薬類・爆弾関係兵器・光学兵器および甲鉄担当
  • 第一部第二課：水雷兵器および水路兵器担当
  • 第二部：電気兵器担当
  • 第三部：艦船
  • 第四部：機関
  • 第五部：潜水艦
• 昭和3(1928)年8月10日、臨時艦船建造部を廃止、川崎造船所における艦船建造事務を同社に引き継ぐ
• 昭和8(1933)年4月1日、第一部の課制を廃止、第二課を第二部とし第一部を砲熕兵器・火薬類・爆弾関係兵器・光学兵器および甲鉄担当とする
  • 第一部：砲熕兵器、火薬類、爆弾関係兵器、光学兵器および甲鉄
  • 第二部：水雷兵器および航海兵器
  • 第三部：電気兵器
  • 第四部：艦船
  • 第五部：機関
  • 第六部：潜水艦
• 昭和11(1936)年7月1日、各部の担当を微修正。
  • 第一部、砲熕兵器、火薬類、火工兵器、光学兵器および化学兵器
  • 第二部、水雷兵器および航海兵器
  • 第三部、無線兵器および電気兵器
  • 第四部、艦船の基本計画
  • 第五部、機関
  • 第六部、潜水艦
• 昭和13(1938)年3月25日、各部の担当を微修正。潜水艦担当を第七部と改称し、航海・光学兵器担当の第六部を改めて設置
  • 第一部：砲熕兵器、火薬類、火工兵器、化学兵器
  • 第二部：水雷兵器
  • 第三部：無線兵器、電気兵器および音響兵器
  • 第四部：艦船の基本計画
  • 第五部：機関
  • 第六部：航海兵器および光学兵器
  • 第七部：潜水艦
• 昭和18(1943)年5月1日、第七部を新設の海軍潜水艦部に移し廃止
  • 第一部：砲熕兵器、火薬類、火工兵器、化学兵器
  • 第二部：水雷兵器
  • 第三部：無線兵器、電気兵器および音響兵器
  • 第四部：艦船の基本計画
  • 第五部：機関
  • 第六部：航海兵器および光学兵器

主要人事