舞鶴海軍工廠

舞鶴海軍工廠（まいづるかいぐんこうしょう Maizuru Naval Dockyard）

沿革

• 明治34年、舞鶴海軍造船廠
• 明治36年11月10日、海軍工廠条例（11月5日勅令第171号）施行、海軍造船廠条例・海軍兵器廠条例・海軍需品庫条例を廃止
  • 舞鶴軍港に舞鶴海軍工廠を置く
  • 廠長は舞鶴鎮守府司令長官に隷し、技術上のことに関しては海軍艦政本部長の区処をうける
  • 造兵部、造船部、造機部、会計部および需品庫を置く
• 明治43(1910)年1月15日、海軍工廠条例を一部改正（明治42年12月9日勅令第331号）改正
  • 各海軍工廠に造船部、造機部、会計部、兵器庫および需品庫を置く
  • 加えて舞鶴海軍工廠に造兵部を置く
• 大正4(1915)年10月1日、海軍工廠条例を一部改正（9月21日勅令第169号）改正
  • 技術上のことに関しては海軍技術本部長の区処をうける
• 大正12(1923)年4月1日、海軍工廠令（3月24日勅令第51号）施行
  • 舞鶴海軍工廠を舞鶴要港部工作部とする
• 昭和11(1936)年7月1日、海軍工廠令を全部改正（6月26日勅令第131号）施行
  • 舞鶴海軍工廠を再度設置
  • 廠長は舞鶴要港部司令官に隷し、技術上のことに関してはおのおのその所掌事項に応じ海軍艦政本部長または海軍航空本部の区処をうける
  • 総務部、会計部、医務部のほか造兵部、造船部、造機部を置く
• 昭和13(1938)年4月1日、海軍工廠令を一部改正（3月31日勅令第181号）施行
  • 機関実験部を新設、造機部の次に置く（造兵部、造船部、造機部、機関実験部）
• 昭和14(1939)年12月1日、海軍工廠令を一部改正（10月31日勅令第737号）施行
  • 廠長は舞鶴鎮守府司令長官に隷し、技術上のことに関してはおのおのその所掌事項に応じ海軍艦政本部長または海軍航空本部の区処をうける
• 昭和15(1940)年4月5日、海軍工廠令を一部改正（4月4日勅令第245号）施行
  • 海軍工廠に工員養成所を置く

主要人事